ダイバーシティに関する取り組み

全ての人がその人らしくいられる
職場づくりを目指して

職場内に差別や偏見がある状態では働く人が持つ力を十分に発揮することはできません。ジェンダーや年齢、国籍や出身地、障害の有無やセクシュアリティなど、いかなる理由によっても差別されずどの人もその人らしく働ける職場環境づくりを目指しています。
その一環として LGBTQ への差別をなくすための研修を行ったり、同性のパートナーも「配偶者」と同様の福利厚生を利用可能とする人事制度の改正を実施しました。多様性の豊かな企業文化こそが創造的な仕事を生み出すと考え、「ダイバーシティ（多様性）＆インクルージブネス（包摂）」の推進に取り組んでいます。